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ノウハウ

採用動画を使った母集団形成の方法やメリットデメリット、活用事例のご紹介

目次

  1. 1:母集団形成とは
  2. 2:母集団形成の課題
  3. 3:母集団形成でなぜ採用動画?採用動画のメリットをご紹介
  4. 4:母集団形成における採用動画のデメリットをご紹介
  5. 5:母集団形成における採用動画の事例
  6. 6:企業の採用と社内広報を強くする、「採用動画サービス」

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母集団形成とは

採用において、重要なポイントとなる「母集団形成」。自社の求人に興味関心を持っている方を集めることを指します。ただ一言で母集団形成といっても「まずは自社の認知度を上げたい」「多くのエントリーを集めたい」「自社にマッチした人物像の人にエントリーしてほしい」と会社の現状に即した目的が存在します。

母集団形成の課題

エントリー数の不足

エントリー数に関する課題は多くの採用担当者から伺います。背景として少子高齢化の影響により採用環境が「買い手」市場から「売り手」市場に変化したことがあげられます。また年を追うごとに求人数が増え、以前に比べてスムーズに就職活動を行う方が増えてきていることが影響してると思われます。「とにかくエントリーして、内定を取る」といったマインドから「まずは自分に合った企業、働き方とは?」というマインドになってきていることによりエントリーというアクションが発生しづらくなっていると思います。つまり候補者のアクションが量より質へ転換し、効率重視の就職活動、転職活動が増えてきているようです。

求める人物像とのミスマッチ

ただエントリーを集めればよいということではなく、重要なのは、会社のビジョンやミッション、企業文化、業務内容、職場の雰囲気などを理解し、企業が求める人物像に合った方がエントリーしていることです。

求める人物像に合わない人が、多くエントリーしても採用活動はうまくいきません。エントリー数だけでなく、質も重要です。そのため、自社で活躍できる人物像を明確にし、それを発信することが重要です。

そもそも認知度が低い

中小企業からよく悩みを聞くことがあります。自社の仕事内容や企業文化を発信し、求職者に自社を理解してもらうことが重要です。それにより、興味関心を持っている方を増やすことができます。解決方法としては主に、WEBサイトやSNSを中心に活用し、様々なコンテンツを発信することが有効です。

母集団形成でなぜ採用動画?採用動画のメリットをご紹介

母集団形成のために、採用媒体への出稿や自社の採用ページの充実、オウンドメディアを使った自社の魅力の発信と様々な方法がある中で、昨今「採用動画」に取り組まれる企業が増えてきています。そういった企業が採用動画に感じているメリットをご紹介致します。

企業が大事にしている考え方をリアルに発信できる

動画は文字以上に視覚、聴覚を使うため情報伝達力が高いことが大きな強みです。例えばその強みを活かして、企業が大事にしている考えを経営者が話すインタビューや、社員が企業文化を語る座談会などは文字や写真に比べて、説得力が上がり、求職者の印象に強く残ります。

実際に働くシーンを通してイメージを持ってもらいやすい

一緒に働く職場の雰囲気や職場の仲間というのは実際に働いてみないとわからない部分と考えられてきました。一方で昨今の求職者は、職場の雰囲気や仲間に関する情報を元にエントリーをするか否かを決めることが多くなっています。従来、採用に関する情報は、採用媒体やWEBの企業ホームページ等で、文字や写真を使った静的なコンテンツで、伝えられてきましたがなかなか伝わりづらいという課題がありました。解決策として、採用動画が有効です。例えば実際に働く社員の一日に密着した動画などは求職者が実際にその会社で働くイメージを持ちやすくなります。このような動画を使うことで、求職者の入社意向を高めることが期待できます。

YouTubeをはじめとするSNSへの発信で認知される可能性が。認知されているだけで採用は有利に

求職者はよくわからない企業にエントリーしたいとは思いません。昨今求職者との接点としてYouTubeをはじめとするSNSが主流になってきており、SNSで情報収集するケースが多くなってきました。今までのように、自社の採用ホームページや採用媒体へコンテンツを掲載するだけではなく採用動画をYouTubeに配信するというのは重要な採用活動になっています。

母集団形成における採用動画のデメリットをご紹介

動画制作のコストと時間、工数

YouTubeに採用動画を配信するには、採用媒体への出稿や自社の採用ホームページの採用コンテンツと同様に制作費用と時間がかかります。静的なコンテンツ制作との違いは大きく、プロットや台本と言われる「構成の作成」、テロップやナレーションを入れる「編集」というのがあります。また座談会やインタビュー撮影となると出演する人のスケジュール調整やそれに合わせた機材確保、撮影人員の手配といった時間と工数がかかります。そのため制作を内製するか外部に委託するのかというのが重要な判断になります。

中長期的な取り組みが必要になる

採用媒体のように即応募というわかりやすい効果を求める手法としてYouTubeに取り組むことはメディアの特性上、あまり相性がよくありません。一方でYouTubeは過去動画をストックして視聴してもらうという特徴があります。その特徴を活かすためには、まずは自社の公式チャンネルを開設して、定期的に動画を投稿し、少しずつ認知を高めていくスタンスが大切です。YouTubeではひとつの動画をきっかけに過去動画を見たりといった企業チャンネル、つまりその企業への興味をもってもらい、チャンネル登録といった自社のファンになってもらうことで、有望な採用候補者としての人材をプールするというスタンスが大切です。

母集団形成における採用動画の事例

実際にエビリーがご支援させて頂いたYouTubeでの採用動画の事例をピックアップしています。各社がどのような動画を制作・活用しているのかぜひご参考下さい。

株式会社サンウェルズ様

YouTube動画から毎月100名以上が採用ページへアクセス!決め手は『kamui tracker』のデータ分析とロジカルな提案

株式会社ファクトリージャパングループ様

「人財力」を重視するファクトリージャパングループとエビリー社が進めた、新たな動画活用の形

東亜グラウト工業株式会社様

公開後に10倍のHPアクセス数!採用にYouTubeを活用し、インフラを支える仕事をより多くの人へ

企業の採用と社内広報を強くする「採用動画サービス」

国内最大級のYouTubeデータ分析ツール「kamui tracker(カムイトラッカー)」で【採用広報】を強化し、さらに動画を活用した【社内広報】で社内エンゲージメント向上を実現。採用から育成までを「動画」を通して一気通貫で支援いたします。

動画制作サービスから活用支援コンサルティングまで一貫して行い、企業の広報動画の運用を成功へ導きます。

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