労働人口の減少・採用競争の激化によって、優秀な人材の確保がこれまで以上に難しくなっています。昨今のこうした状況から、従業員エンゲージメントの向上に取り組む企業が増えています。
社員(従業員)エンゲージメントとは、「従業員の企業に対する信頼感」のこと。従業員エンゲージメントを理解すると、優秀な人材の流出を防ぎ、高い充実感や満足感のもとパフォーマンスを発揮できる従業員を育成できます。しかしながら「従業員エンゲージメントってなに?」「どうしたら高められるの?」と疑問に思っている方もいらっしゃるでしょう。
そこで本記事では、社員(従業員)エンゲージメントの概要とメリット、その高め方について解説します。
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従業員エンゲージメントとは
従業員エンゲージメントとは、従業員が企業の掲げるビジョンに共感し、「自発的に企業成長に貢献したいと感じる意欲」や、「企業に対する愛着」を表す指標とされています。
従来の日本では、終身雇用制度により、新卒から定年までひとつの企業で勤め上げることが常識となっていたため、必然的に従業員エンゲージメントが高まっていました。
しかし、終身雇用制度の崩壊により、従業員はより自分の求める待遇や条件、労働環境を与えてくれる企業を渡り歩くことが当たり前となり、企業は優秀な人材の流出を食い止めきれずにいます。
そこでいま、注目されているのが「従業員エンゲージメント」。これが高ければ高いほど、従業員は所属する企業を信頼し、自ら貢献したい気持ちをもって働いていることになります。そのため離職率の低下、業務の生産性向上につながると言われています。
反対にエンゲージメントが低いと、社員は仕事に対して目的ややりがいを感じることができず、目の前の仕事も「なんとなくこなす」という考えに陥りやすいです。結果会社全体としての生産性も落ちてしまいます。
また、使命感がないことによって「この会社にとって自分は本当に必要なのか」という考えにもなりやすく、離職にも繋がります。
「従業員エンゲージメント」と「ロイヤリティ」の違い
従業員エンゲージメントと混同しやすい言葉として、「ロイヤリティ」があげられます。
従業員が企業ビジョンへ共感することで生まれる「自社に貢献したい」という意欲を指す「従業員エンゲージメント」に対して、「ロイヤリティ」は、企業に対する忠誠心を指し、会社と従業員が一体となって同じ目標を追うこととなります。
また、このロイヤリティは、従業員のみならず顧客に対しても使われる言葉です。ロイヤリティによって、自社に対する愛社精神を育て、貢献力の高い従業員を育成できることが可能になりますが、会社と従業員が対等ではなく主従関係になることで、自発性や判断力、想像力が損なわれる可能性があります。
エンゲージメント向上による5つのメリット
それではエンゲージメントが向上することによってどのようなメリットがあるのでしょうか。その5つのメリットをご紹介していきます。
従業員のモチベーション向上
一つ目は従業員のモチベーションを向上できることです。
従業員が企業に対する誇りや愛社精神を抱いているということは、企業に属することや企業を支えるための業務への自信の現れとも考えられます。自分の業務に価値や意義を見出せれば、それだけ日々の業務にも高いモチベーションで取り組めるでしょう。充実した気持ちで働けることは、従業員にとってもメリットです。結果的に生産性の向上にもつながります。
社内コミュニケーションの活性化
二つ目が、社員間のコミュニケーション活性化です。
従業員エンゲージメントが高まると、従業員同士のコミュニケーションが良好になります。
全体的に従業員エンゲージメントが高い職場では、従業員の精神的安定が保たれているため、不要な衝突や摩擦がなくなり、従業員間の協力体制が強化されます。
従業員同士のスムーズなコミュニケーションが実現するため、生産性や業績向上も期待できるでしょう。
顧客満足度向上
三つ目は、顧客満足度の向上です。
エンゲージメントが向上すると従業員のモチベーションも高まり、生産性や業績が向上することで組織や製品サービスに対する愛着が強まります。それによって分析や改善がしやすくなり、ニーズに合った商品を生み出しやすくなります。その結果、顧客満足度も高まるという好循環ができていくでしょう。
業績の向上
四つ目は、業績の向上です。
エンゲージメントが向上することで従業員のモチベーションの促進につながります。モチベーションが上がれば生産性が高まり相乗的に業績の向上も期待できます。
離職率の低下
五つ目が、離職率の低下です。
エンゲージメントが向上し従業員が働くことにやりがいを感じることで、職場の雰囲気が良くなり、従業員の会社への信頼度が高まります。会社への貢献意欲の向上は離職率の低下につながるでしょう。
エンゲージメントを向上させるには
トップからの企業ビジョンと理念の共有
ゴールや目的をはっきりとさせることで社員は自分の働く意義を掴むことができます。これによって仕事にやりがいが生まれ、モチベーションアップにつながります。また、同じ目標を共有することによって社員同士に仲間意識が生まれ社内の雰囲気の改善も見込めます。
コミュニケーションを生み出すきっかけづくり
社員同士のコミュニケーションを活発化させ、密な人間関係を構築することによって会社への愛着がわき、信頼度が増すでしょう。また、社員同士だけでなく、会社と社員とのコミュニケーションを行うことで企業理念やその会社の将来のビジョンをすり合わせることができます。
また、コロナ禍の影響によって対面でのコミュニケーションが難しい場合もあるため、Web会議やビジネスチャットツール、動画社内報などを活用しながら、オンラインコミュニケーションを活性化することも必要です。
適切な人事評価ができる仕組みを整える
従業員エンゲージメントを強化するためには、人事評価が適切であるか否かは非常に重要なことです。適正な人事評価が行われていなければ、従業員が企業や組織に対して不満を抱くきっかけになるでしょう。
反対に、従業員のパフォーマンスや成果を正しく評価できれば、従業員は帰属意識を深めます。またモチベーションアップや従業員の離職防止にもつながるでしょう。従業員全体が納得感のある公平な人事評価を実現するには、企業全体として明確な基準を持った人事評価制度の制定が求められるでしょう。
テレワーク時代の「エンゲージメント向上」には「動画社内報」が有効
コロナ禍におけるテレワークの継続ならびに定着により、社員とのエンゲージメント向上に課題を感じる企業も増加傾向にあると言われています。
その背景に上層部からのビジョンや方針が伝わらない、チーム間の連携が取りづらい、社員の一体感やロイヤリティが上がらず離職が増えるなどテレワークによるコミュニケーション不足などがあげられます。
このテレワーク時代に社員のエンゲージメント向上のためにも、ビジョンの伝達は必要不可欠。その手段として、社内報の価値が見直させていると言われていますが、なかでも「動画社内報」は動画によって感情やパッションを伝えることで興味や共感を得たり、動きや音声を活用することでより理解しやすく伝わるコンテンツとして成果が上がっています。
特にYouTubeなどの動画を閲覧することが当たり前になった世代などは活字離れも相まって動画活用が必須になりつつあります。エンゲージメントの高い組織へと進化していくためのひとつの手段として、「動画社内報」を選択肢の一つに入れてみてはいかがでしょうか。
『つたわる×つながる×シェアする』をコンセプトに、テレワーク時代における動画活用で従業員のエンゲージメントを高める「動画社内報」サービスです。
国内700社以上の導入実績のある動画配信システム「millvi」で、動画によるコミュニケーションが可能な社内報システムのご提供から、動画制作サービス、活用支援コンサルティングまでお客様を支援いたします。