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新卒内定辞退率6割超え!? 中小企業が内定承諾を勝ち取る「採用動画」戦略

新卒採用において、昨今採用媒体、自社採用HP、オウンドメディアと並ぶ形で「採用動画」を活用する企業が増えてきています。

Z世代と言われる候補者の方々は小さい頃からインターネット、その中でも動画に慣れ親しんできた世代で、いよいよ企業も取り組まざるおえない状況になってきたと思われます。

そういった状況を自社で検討するうえで「新卒採用で採用動画を作成したことがない」「SNSで新卒採用動画を配信したことがない」といった企業担当者がどのように進めていったらよいのかを詳しく解説。

目次

採用動画とは?

採用動画とは、採用媒体、自社採用HP、オウンドメディアといった静的コンテンツと同様に自社の事業内容や職場環境を動画という動的なコンテンツの特徴を活かして、学生に自社の理解を深めてもらうためのコンテンツです。
会社のビジョンや理念、カルチャーを伝えるためには、インタビュー動画や社員に一日密着した動画、オフィスの普段の様子や社員同士の座談会動画などが効果的です。動画は、視覚と聴覚を使うため、テキストや写真という静的なコンテンツでは伝わりにくい情報を伝える力があります。これにより、学生が企業のイメージを掴みやすくなり、興味をもちやすくなります。また、給与などのテキスト情報以外の志望動機とのマッチングもイメージしやすくなります。。

制作した動画は自社の採用HPだけではなく、SNSや特に昨今注目されているYouTubeなどで配信可能です。

採用動画の主な種類

①新卒社員の業務1日密着

小見出し「①新卒社員の業務1日密着」のイメージ画像

新入社員の1日に密着して、どんな業務を行っているかを紹介します。どんな事業に携わっているのか、1日にどんなタスクをこなすのかを、5〜10分程度の動画にまとめます。

密着動画は、就活生の「やりたいこと」を叶えられるというメッセージを届けられます。入社後の業務をイメージしやすくすることで、会社の魅力を届けやすいです。

②オフィスツアー

小見出し「②オフィスツアー」のイメージ画像

企業選びの基準にあった「会社の雰囲気や価値観が合う」という項目を伝えるのに、オフィスツアーは有効な動画のひとつです。

オフィス全体の雰囲気や社長室の有無。社長、役員、上司の席と一般社員の席との距離。部署間の距離やフリースペースの有無。こうした物理的な情報から、会社の雰囲気を伝えられます。

中小企業であれば、オフィスに到着するまでのセキュリティに関する情報も伝えることで、安心感につながるかもしれませんね。

③社員インタビュー

小見出し「③社員インタビュー」のイメージ画像

同じく「会社の雰囲気や価値観が合う」という基準に対して、社員インタビューは「人材」という観点から会社のことを伝えられます。

インタビュー項目としては、入社理由や会社の好きなところ、入社後のギャップや今後の目標などが一般的です。社員個人の考え方を知ることで、学生が自分の価値観との共通点・相違点をすり合わせることができます。

④社長メッセージ

小見出し「④社長メッセージ」のイメージ画像

社長の人柄が見える、もっとも分かりやすい動画が社長メッセージと言えるでしょう。社長は非常に多忙であり、会社説明会や就職活動系のイベントに顔を出すのは難しいでしょう。動画という媒体を使うことで、社長のメッセージや人柄を、広く学生へ伝えることができます。

会社の代表者からの情報を増やし、また学生との間接的な接点を増やすことで、内定承諾に悩む学生の背中を押す効果を期待できるでしょう。

⑤社員による自撮り動画~フレックス、リモートワークの1日~

小見出し「⑤社員による自撮り動画~フレックス、リモートワークの1日~」のイメージ画像

新型コロナウイルスの影響もあり、これまで以上に学生はフレキシブルな働き方を志望するようになっています。実際に、社員がフレックスタイム制やリモートワークで、どんな1日を過ごしているのかを伝えるのに、自撮り動画はとても便利です。

3〜5分の短い動画で、私生活も楽しみながら仕事に励む社員を見せることは、ダイレクトに就活生のニーズをくすぐることでしょう。さらに一歩進み、リモートワークをうまく活用した「ワーケーション」の様子も動画化できるといいかもしれませんね。

採用動画の費用相場

採用動画を制作する費用は、 動画で紹介する内容や撮影期間、演出によって変動します。種類ごとのおおまかな相場は以下の通りです。

・企業紹介動画:50万~100万

・メッセージ動画:30万~100万 

例)社長メッセージ

・社員インタビュー動画:50万~100万

・職場動画:50万~150万

例)部署紹介

・会社説明会動画:50万~150万円

・ドキュメンタリー動画:50万円~

新卒採用動画が注目される背景

リクルートの調査結果によると、24年卒の就活生の最終内定率は、96.8%でした。この数字は、23年卒とほぼ変化していません。また、25卒で内定を獲得した学生の44.2%が、その後も就活を継続していると回答しました。

参考:【アンケート報告】25卒の内定保持率は68.6%(GW前)|就活継続率は59.0%、平均内定数は1.42社

就活のグループ面接のイメージ画像

こうした数字のなか、特に注目すべきは「内定辞退率」です。インターツアーが行った調査では、2023年10月での24年卒の内定辞退率は、55.8%という結果でした。半数以上が内定辞退をしたことがあると回答したわけです。

この数字から見ても、学生優位の環境で、「学生が企業を選ぶ」という買い手市場が強まり、結果として母集団形成が難しくなっているのです。
そういった採用環境のため企業が学生に選んでもらうために、より学生に寄り添ったコンテンツの重要性が高まり、新卒採用動画の需要が高まっているのです。

参考:24年卒学生、内定辞退率が高いのは説明会参加後と内定後であることが明らかに【インタツアー調査】

学生が採用動画に求めることとは

見出し「大企業志向だけではない!就活生が企業に求めること」のイメージ画像。背中合わせで立つスーツ姿の就活生男女

では、近年の就活生は何を志望動機として、内定先の企業を選んでいるのでしょうか。収入も高く業績も安定している大企業が人気かというと、実態は少し異なります。

株式会社ガロアが行った「大学生の就職活動・企業選びの実態調査」では、大学生の企業選びの基準を質問したところ、次の5項目が上位に並びました。なお、各項目の数字はアンケート調査で「あてはまる」と答えた学生の割合です。

  • 会社の雰囲気や価値観が合う(69%)
  • 社長や社員の人柄が良い(69%)
  • ワークライフバランスがとれる(67%)
  • やりたい仕事ができる(63%)
  • 給料が良い(58%)

また、「大学生の理想とする働き方」という項目では、「フレックス制や時間単位有給で働く時間がフレキシブル(91%)」「リモートワークや遠隔地勤務が可能(84%)」が非常に高い割合を示しました。

「どのくらいの規模の企業を希望するか」という質問では、やりたい仕事ができるのならという前提で、大企業を選ぶ学生が38%だったのに対して、中小企業でもいいと答えた学生が31%でした。

若い世代を中心に、自己実現や自分の価値観が尊重される環境プライベートを大切にしたライフスタイルへのニーズが高まっています。こうした若年世代の思いに応えられる職場環境であれば、中小企業でも十分に優秀な人材を獲得するチャンスがあるのです。

参考:大学生の就職活動・企業選びの実態調査<ガクセイ協賛>|株式会社ガロアのプレスリリース

採用動画に期待できる効果

テキストで伝えづらい情報を伝えられる

給与や就業時間といった定量的な情報はテキストでも伝わりますが、職場環境や雰囲気という感覚的な情報は、テキストではなかなか伝わりません。一方、動画を使えば社内の一日の風景や社員の一日密着といった映像を通じて、学生が企業のイメージを掴みやすくなり、興味をもつきっかけになります。その結果企業への志望動機を高められる効果が期待できます。

学生の不安解消

学生は経験がないので、働くイメージと言われてもなかなかピンと来ないと思います。一方で志望動機として社内の雰囲気や社内の人間関係が重要視されるようになり、不安に感じることも増えています。そこで、採用動画は、実際に働くイメージや職場の雰囲気、仲間との関係を事前に伝えることで、企業理解を深めるのに役立ちます。

YouTubeで採用動画を運用し内定承諾へ!

就活市場において、採用動画は志望動機のアップに大きく寄与します。内定承諾を勝ち取るために、ぜひ自社での動画制作・運用を検討してみてください。

大学生に広く会社の雰囲気や魅力を伝える場合、YouTubeチャンネルを活用した動画運用が一般的です。エビリーは、YouTubeでの採用広報を支援する「採用動画サービス」を展開しています。

このサービスでは、国内最大級のYouTubeデータベース「kamui tracker」を用いた運用支援、動画制作・コンサルティング支援などを行っています。

会社内にこうしたチャンネル運用、動画制作のノウハウがなく困っているという方は、ぜひ私たちにご相談ください!

企業の採用と社内広報を強くする、「採用動画サービス」

国内最大級のYouTubeデータ分析ツール「kamui tracker(カムイトラッカー)」で【採用広報】を強化し、さらに動画を活用した【社内広報】で社内エンゲージメント向上を実現。採用から育成までを「動画」を通して一気通貫で支援いたします。

動画制作サービスから活用支援コンサルティングまで一貫して行い、企業の広報動画の運用を成功へ導きます。

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