03-6452-8917社外向けに動画を配信したい
「会員向けにお知らせを配信しても、実際に読まれているのか分からない」「社外向けの説明会や案内のたびに、担当者が同じ内容を繰り返し話している」——そんな悩みを抱える広報や採用、営業担当、カスタマーサポート担当者の方は多いのではないでしょうか。近年、こうした課題を解決する手段として、採用活動や営業活動の効率化、会員や既存顧客へのサポート体制の構築に「動画」という手段を用いた取り組みを検討される企業が急速に増えています。本記事では、社外向けの情報伝達で動画を活用する主なメリットと、実際に導入・運用する際に気をつけたいポイントを解説します。
社外向けの情報伝達に動画を活用する主なメリット
1情報の理解度が上がる
文章や静止画だけでは伝えきれない「動き」「表情」「雰囲気」を伝えられるのが動画の強みです。手順の説明や制度案内など、視覚的な変化を伴う情報は、テキストで読むより動画で見た方が短時間で正確に理解してもらえます。
2一度作れば繰り返し活用できる
説明やシステムの操作紹介、問い合わせ対応を行う際に担当者が説明していないでしょうか？動画化しておけば、同じ品質で、24時間365日いつでも知りたい時に情報をわかりやすく届けることができます。新規会員向けのオンボーディング動画やよくある質問への回答動画などは、一度制作すれば長期間にわたって活用することができ、品質を一定に保つことにも貢献できます。
3視聴データから改善施策を検討することができる
動画配信システムの多くは、視聴回数・視聴完了率・離脱ポイントといったデータを取得できます。「どこで視聴者が離脱したか」「どの動画がよく見られているか」を数値で把握できるため、営業が潜在顧客にアプローチする際のフックとして活用することができたり、次のコンテンツ改善や情報発信全体の戦略立案に活用できます。
動画を活用した情報伝達を行う際に気をつけるポイント
1目的とターゲットを明確にすること
「とりあえず動画にすれば良い」という考えで進めると、狙った結果や効果が出にくくなります。誰に、何を伝え、どう行動してほしいのかを事前に整理し、その目的に沿った構成・尺で動画を設計することが重要です。長すぎる動画は最後まで視聴されにくく、途中離脱の原因になります。伝えたいメッセージを絞り込み、詳細情報は概要欄やリンク先の資料に譲るなど、視聴者が負担なく見続けられる工夫が必要です。
2自社にあったセキュリティや権限管理ができるシステムを選ぶこと
コンテンツを配信する場合、視聴できる対象を適切に制御する仕組みが欠かせません。URLを知っていれば誰でも見られる状態になっていないか、意図したターゲット以外への流出を防ぐ認証・権限管理ができるか事前に確認しておく必要があります。またこれらの制限機能がコンテンツ作成をしやすくする要素にもなります。
3更新・運用の負荷を見込んでおくこと
制度や料金など、時間とともに変わる情報を動画に埋め込みすぎると、内容が古くなった際に修正コストが発生します。変わりやすい情報はテロップや概要欄に寄せたり、動画を分けてアップロードし、再生リストとして組むことでメンテナンス性を意識した設計と、継続的に更新できる運用体制をあらかじめ用意しておくことが大切です。
導入するシステムを選ぶポイント
1配信対象者の管理・権限設定機能はあるか
会員向け・社外向けなど、視聴させたい相手を柔軟に制御できるかは最重要ポイントの一つです。会員データベースや認証システムと連携し、対象者だけに特定の動画を配信できるか、視聴期限や視聴回数の制限を設定できるかを確認しましょう。
2誰でも運用しやすいUI・サポート体制か
システムに詳しい担当者がいなくても、動画のアップロードやアカウント管理、サイトのデザイン変更などを簡単に行えるかは、運用を長く続けるうえで重要です。導入時の設定から公開後の運用まで伴走してくれるカスタマーサクセスのようなサポート体制があると、初めての動画活用でも安心して進められます。また、導入から公開・運用開始までにかかる期間もシステムによって異なります。契約前に無料トライアルを利用できると、操作感やUIが自社に合うかを事前に確かめられるため、ミスマッチを防ぎやすくなります。
3分析・レポート機能の充実度
視聴回数だけでなく、視聴完了率、離脱ポイント、デバイス別・時間帯別の視聴傾向など、詳細なデータを取得・可視化できるかを確認しましょう。既存の会員管理システムやマーケティングツールとデータを連携できるかも、運用効率を大きく左右します。